地球上では、気温や天気などに変化が生じています。これを「気候変動」と呼びますが、何が原因で、それによってどのような問題が起きているのでしょうか？ また、気候変動を防ぐために世界や日本で行っている取り組みについても紹介します。
気候変動が起こるのはなぜ？
気候変動が起こるのには、どのような原因があるのでしょうか？ 気候変動を引き起こす要因について解説します。
自然的な原因
気候変動の原因の一つは、自然的なものです。気候は海洋や大気など、さまざまな要素から影響を受けます。
例えば、海は地球表面の7割を占めており、海洋と大気は互いに大きな影響を与え合う関係です。海流や海面の温度が変動すれば、大気にも変化が現れます。また、火山の噴火による大気中の微粒子の増加も、気温の低下や上昇などに影響を与えるのです。
他にも太陽の活動や地球の公転活動の変化など、地球の外側からも影響を受けています。このように、自然環境におけるさまざまな要因で、気候は変動しているのです。
参考：気象庁｜気候変動
人為的な原因
人為的な原因で大きな問題となっているのが、「温室効果ガス」です。人間がエネルギー生成のために行ってきた化石燃料の燃焼によって、二酸化炭素の排出量は増加し続けてきました。フロンガスやメタンガスなども温室効果ガスの一種であり、これらのガスを排出することが「地球温暖化」を引き起こしたのです。
森林伐採を行うことで二酸化炭素の増大につながったり、水の循環が変わったりすることも大気に影響を与えます。また、大気汚染によって大気中の微粒子が増え、気候に影響を与えるケースもあるのです。
気候変動が引き起こす問題
気候変動が起こると、さまざまな影響があります。気候変動によって引き起こされる問題には、どのようなものがあるのでしょうか？
自然災害の深刻化
気候変動によって起こる問題として、自然災害の深刻化が挙げられます。地球温暖化が進むにつれて、平均気温が年々上昇していますが、その結果として真夏日や猛暑日が増えたり、海水温が上昇したり、降雨の状況にも影響が出ているのです。
非常に強い雨が降るケースが増えて洪水リスクが高まる一方で、雨が降る日数自体は減少して渇水に悩まされることも少なくありません。また、多くの地域で積雪が減少していますが、内陸部では大雪に見舞われることもあります。
農林水産物の収穫量低下
平均気温の上昇は、農作物の収穫量に大きな影響を与える要因です。平均気温が1～3℃上昇した場合、生産量がわずかに増加するケースもありますが、地域によっては減少します。
3℃以上の上昇では、世界全体で生産量が低下するとみられているのです。実際に地球温暖化の影響により、小麦・米・トウモロコシといった主要穀物で収穫量の低下が観測されています。
影響するのは収穫量だけではありません。高温や強い日差し、降水量の低下などの影響で、米や果実などの品質の低下も引き起こされるのです。
また、海水温の上昇は漁獲量にも影響を与え、日本の周辺ではスルメイカやサンマの不漁が発生しています。
生態系の変化や乱れ
気候変動は、生態系にも影響を与えます。すでに野生生物の分布が変化したり、渡り鳥の経路が変わったりという影響が観測されており、今後もそのような影響が進行すると想定されるのです。
例えば、気温が上昇すると、動植物の絶滅リスクが増えるといわれています。生物は長期的に環境に適応して生態を変えていきますが、その進化のスピードが地球温暖化のスピードに追い付かず、生息数が減少していく可能性があるのです。
健康リスクの上昇
平均気温が上がり、真夏日や猛暑日が増えることにより熱中症の発生数が増加し、死亡者数も増加傾向です。
また、間接的に大気汚染と複合的に影響をし合い、ぜんそくやアレルギー疾患の増大なども出てくることが見込まれています。
気温の上昇は感染症にも影響を及ぼす要因です。感染症を媒介する蚊の生息域が拡大したり、活動時期が長くなったりする可能性があります。このような状況から、生物を媒介する感染症が、従来は発生していなかった地域や時期に流行するような影響が考えられるのです。
参考：国土交通省
気候変動を防ぐ取り組み
気候変動は地球環境や人間の生活に大きな影響を与えるため、それを防ぐさまざまな取り組みが行われています。世界で行われている気候変動を防ぐための取り組みについて見てみましょう。
国際的な枠組み「パリ協定」
2015年に開かれた「国連気候変動枠組条約締約国会議」において、国際的な枠組みとして採択されたのが「パリ協定（COP21）」です。20年以降の温室効果ガスの排出を削減する目的で採択されました。この協定は、歴史上初めて気候変動枠組条約に加盟する全ての国が参加し、それをルール化した公平な合意です。
具体的な内容は、長期目標として平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃よりも充分低く、1.5℃に抑えることを目標としています。全ての国が削減目標を5年ごとに提出して更新しレビューすることで、より効果的な対策を行うことを目指すものです。
参考：パリ協定とは？脱炭素社会へ向けた世界の取り組み ｜WWFジャパン
日本の取り組み「地球温暖化対策計画」
パリ協定をふまえ、16年に日本の取り組みとして策定されたのが「地球温暖化対策計画」です。中期目標として、温室効果ガスを30年までに13年比で26％削減することをうたっています。長期的には、50年までに1990年比で80％削減することが目標です。
産業部門・家庭部門・運輸部門など分野別に分け、それぞれ具体的な削減計画が示されています。例えば家庭部門では、住宅の省エネ対策や機器の省エネ推進、運輸部門では次世代自動車の普及などが主要な施策として掲げられているのです。
対策の状況については毎年進捗点検を行い、少なくとも3年ごとに計画の見直しをすることが取り決められています。
SDGsの「目標13 気候変動に具体的な対策を」
近年注目されている「持続可能な開発目標（SDGs）」で設定されている「17の目標」のうち、「目標13」として「気候変動に具体的な対策を」という内容が掲げられています。SDGsは16～30年の15年間で、世界が達成すべき目標を定めたものです。
SDGsの17の目標の中に気候変動に関する対策が含まれているのは、気候変動が世界的に大きな問題になっているといえるでしょう。
目標13の達成を目指すためには、五つのターゲットが示されています。内容は気候関連災害や自然災害への適応力の強化や、気候変動対策を国別の政策や戦略として盛り込むことなどです。
日本を始め世界各国はこれらのターゲットを達成することで、気候変動対策が進められるようになっています。
参考：13.気候変動に具体的な対策を | SDGsクラブ | 日本ユニセフ協会（ユニセフ日本委員会）
私たち一人一人ができること
気候変動を防ぐためには、国や企業など大きな単位での取り組みも大切ですが、一人一人の取り組みも大きな影響を与えます。個人でできる取り組みについて紹介しましょう。
無駄な電力消費を減らす
日常的にできる簡単な取り組みは、無駄な電力消費を減らすことです。単純に思えるかもしれませんが、省エネを意識することは二酸化炭素の排出抑制につながります。
照明をLED電球に交換したり、使っていない部屋や廊下の照明をこまめに消したりするのも効果的です。テレビやパソコンなどの電化製品も、必要なときだけ電源を入れるようにし、使わないときはプラグを抜いておきましょう。
エアコンの設定温度は冬は20℃、夏は28℃が目安です。サーキュレーターとの併用や服装も工夫し、上手に温度調節を行いましょう。
車の使い方を工夫する
なるべく自家用車を使用せず、電車やバスなどの公共交通機関を活用することも、二酸化炭素の排出抑制につながります。近距離の場合は、徒歩や自転車を使うとよいでしょう。
また、運転の方法でも二酸化炭素の排出量は増減します。必要以上にアクセルをふかさず、アイドリングストップを心掛けるなど、エコドライブを意識することが大切です。
近年は、二酸化炭素の排出量に考慮した車も多数販売されています。買い替えの際には、ハイブリッドカーや電気自動車を選ぶこともエコにつながる方法です。
気候変動問題への意識を高めよう
気候変動の要因には、自然的なものも人為的なものもあります。気候変動が起こると、農林水産物や生態系などに影響が出るかもしれません。人の健康に関わるような気候変動も起こり得ます。
そのような影響を少なくするには、気候変動を防ぐための取り組みが重要です。一人一人が気候変動問題の大切さを意識し、日頃から行動に気を付けましょう。
文・構成／HugKum編集部
