電子レンジの処分方法は? さまざまな方法や気になる費用をチェック

キッチンで毎日のように利用する家電の一つが電子レンジです。古くなった電子レンジを処分する場合、粗大ゴミに出したりリサイクルボックスを活用したりと、いくつもの方法があります。それぞれの処分方法のメリットや、必要な費用を見ていきましょう。

電子レンジを処分するなら

ゴミの分別方法は自治体によって異なります。使わなくなった電子レンジを捨てる場合の分別ルールを見ていきましょう。

粗大ゴミか燃えないゴミに

電子レンジは「小型家電リサイクル法」の対象となる家電の一つです。不要になった電子レンジを処分する場合は、自治体のルールに沿ってゴミに出しましょう。

電子レンジをゴミに出す場合、粗大ゴミか燃えないゴミとして処分されます。レンジの大きさにもよりますが、多くの地域では粗大ゴミとして扱われるのが一般的です。

粗大ゴミを捨てる際の手続きや処分に必要な料金は地域によって異なるため、自治体ごとに定められたゴミの出し方をよく確認しておく必要があります。

中皿などの一部の部品が、燃えないゴミに指定されている場合もあることに気を付けましょう。

参照:環境省_小型家電リサイクル法 

粗大ゴミの出し方

粗大ゴミを捨てる場合、事前の手続きが必要になることがあります。

レンジを捨てる数日前までに粗大ゴミ受付センターに連絡し、粗大ゴミを回収してもらいたいことを伝えて自治体が販売しているゴミ処理券を購入しましょう。地域やレンジの大きさにもよりますが、処分にかかる費用は400~1500円程度です。

処理券はシール状になっています。費用分の処理券を見えやすい部分に貼り付け、回収日に指定された場所に持っていけば処分完了です。

決められた日時や場所を守らなかった場合は不法投棄と見なされてしまうため、きちんとルールを守って捨てましょう。

電子レンジは家電リサイクル法対象?

日本には、資源の有効活用を目的とした「家電リサイクル法」が存在します。対象となる家電は一般ゴミや粗大ゴミとして処分できず、捨てる際にはリサイクル料を支払う必要があります。テレビやエアコンなどが代表的な対象家電です。

一方、電子レンジは小型家電リサイクル法の対象となっています。小型家電リサイクル法とは、使わなくなった家電に含まれている金属などの資源をリサイクルすることを推奨する法律です。

電子レンジやパソコンなどが対象に含まれますが、処分の際にリサイクル料を支払う必要はなく、自治体のルールに従って捨てることができます。

参照:家電リサイクル法(特定家庭用機器再商品化法)METI/経済産業省

リサイクルゴミとして回収してもらう場合

電子レンジは小型家電リサイクル法の対象家電なので、リサイクルゴミとして回収してもらうことも可能です。

近所のスーパーマーケットや市役所などで「小型家電リサイクルボックス」を目にしたことがある人も多いのではないでしょうか。

処分したい電子レンジがボックスに入るサイズであれば、設置されたボックスに入れるだけで手軽に処分が完了します。回収ボックスは、スーパー以外にも図書館などの公共施設に設置されていることが一般的です。

また、市役所に設置された窓口で回収してもらうこともできます。地域によってさまざまな回収ルールがあるため、自治体のサイトを見たり市役所で話を聞いたりして情報を集めましょう。

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その他の電子レンジの処分方法

自治体によるゴミ回収サービス以外にも、電子レンジの処分方法はさまざまです。自分に合った処分の仕方を見ていきましょう。

家電量販店の回収サービスを利用

処分の際にかかるコストを抑えたい人には、家電量販店の回収サービスがおすすめです。大手家電量販店ではリサイクルのために、不要な家電の下取りを行っています。

店舗買い取りサービスを実施している場合もあるため、電子レンジを買い替える際に処分したいレンジを持っていく方法もありでしょう。下取り金額分が値引きされる他、壊れた電子レンジも無料で引き取ってもらえるため処分の手間がかかりません。

別途費用はかかりますが、大型レンジの訪問回収も可能です。買い取り条件や料金は店舗によって異なるため、事前にサービス内容や必要なコストを確認しておきましょう。

不用品回収業者に依頼

処分のための手続きが面倒だと感じるなら、不用品回収業者を利用する方法もあります。インターネットや電話から依頼を行い、回収日を決めて業者が自宅に到着するのを待ちましょう。

業者によっては家電の買い取りが可能な場合もあります。回収日時を都合に合わせて選べるだけでなく、電子レンジ以外の不要品もまとめて処分できるのが業者に依頼するメリットです。

ただし、回収業者を利用する際は自治体からの許可を取っているかどうかを確認する必要があります。

「一般廃棄物処理業」の許可を得た業者の一覧を公開している市町村もあるので、依頼する前にきちんとチェックしておきましょう。

無許可の業者から高額な費用を請求されることもあるため、業者の利用には注意が必要です。

参照:環境省_廃棄物の処分に「無許可」の回収業者を利用しないでください!

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無料で電子レンジを処分する方法

電子レンジを粗大ゴミとして処分する際には費用が必要です。レンジを無料で処分したい人におすすめの方法を紹介します。

リサイクルショップに売る

まだ壊れていない電子レンジであれば、リサイクルショップなどの業者に買い取りを依頼する方法がおすすめです。店舗に直接持ち込めば引き取ってもらうことができるため、使わなくなった電子レンジを気軽に処分できます。

中には出張買い取りを行っているところもあります。また、宅配買い取りの場合は梱包作業が必要になりますが、店舗に出向く必要がないのがメリットです。

本体以外に購入したときに付属していた説明書などがそろっていると、査定額が上がります。少しでも高く買い取ってほしい人は、一度きれいに掃除してから持ち込むとよいでしょう。

フリマサイトを活用

近年は、インターネットを使ってオークションサイトやフリマサイトで、使わなくなった家電を出品する人も増えてきています。早ければ1日で買い手がつくこともあり、値段を自分で決められるため納得して取引を行うことが可能です。

ただし、オークションサイトに出品する場合は、さまざまな手続きが必要です。サイトに登録し、取引がきちんと進んでいるかを確認する必要があるだけでなく、出品した電子レンジの梱包や発送まで自分で行わなくてはなりません。

また、買い手がいなければ取引は始まりません。サイトに出品しても、確実に処分できるとは限らないことに注意が必要です。

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電子レンジを処分する際のポイント

電子レンジを処分するときは、正しい分別ルールを守らなくてはなりません。処分の際に気を付けたいポイントについて説明します。

自治体への確認が必要

電子レンジを処分する際には、自治体ごとのルールをしっかりと確認することが欠かせません。分別方法がどうなっているか、処分にかかる料金はいくらかなどを、前もって調べておくことが重要です。

地域によっては、電子レンジが燃えないゴミに指定されていることもあります。部品の一部だけが燃えないゴミに指定されている場合もあるので、分別表などがあるなら目を通しておきましょう。

引き取り施設への持ち込みを行う際にも、曜日や日時が決まっていることがほとんどです。住んでいる自治体によって回収方法や手数料が異なるため、指定された処分方法を正しく把握してから捨てましょう。

複数の業者を比較する

回収業者を利用する場合は、すぐに申し込むのではなく、いくつかの業者から見積もりを取るのがおすすめです。一つの業者だけでは料金の相場が分からないこともあるため、見積もり価格を見比べることでより慎重に業者を決められます。

業者によっては、高額な料金を請求されるケースも考えられます。適正に処分できるよう、必要な費用や業者の評判を確認してから依頼するとよいでしょう。

リサイクルショップを利用するときも、事前に買い取り価格の目安を見ておくように意識しましょう。インターネットで口コミを調べるのも効果的な方法です。

電子レンジの処分方法を検討して

古くなった電子レンジを処分したいときに、正しい捨て方が分からずに困った経験がある人もいるのではないでしょうか。小型家電リサイクル法の対象となっている電子レンジは、自治体のゴミ回収を利用することが可能です。

電子レンジは粗大ゴミか燃えないゴミとして処分されます。分別方法は地域によって違うため、事前の確認が必要です。

他にも、地域のリサイクルボックスや家電量販店を利用したさまざまな処分方法があります。必要なコストや回収日時など、それぞれのメリットを比較して自分に合った方法を選びましょう。

 

文・構成/HugKum編集部

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