教育のあり方のアップデートを目指すエドテック（Education×Technology）業界において、ひときわ注目を集める企業があります。人工知能を使ったタブレット教材「キュビナ」の開発と次世代型学習塾「キュビナ・アカデミー」を運営するコンパス社（東京）です。本連載では神野社長に「学校教育のあり方」と「未来を生き抜く力」について大いに語っていただきます。
目次
【対談】キュビナ開発・神野元基社長×千代田区麹町中学校・工藤勇一校長
今回は、前回に引き続き、経済産業省がすすめる『「未来の教室」実証事業』の一環として同社の「キュビナ」を用いた数学の授業と「STEAM授業」を試験導入している東京都千代田区立麹町中学校の工藤勇一校長との特別対談の後編をお送りします。
前編はこちら。
工藤 勇一
東京都千代田区立麹町中学校 校長
山形県公立学校教員、東京都公立学校教員、東京都教育委員会、目黒区教育委員会、新宿区教育委員会などを経て2014年4月より現職。学校行事の自主運営、定期考査の廃止、固定担任制の廃止、宿題の廃止、生徒に対するPDCA教育など、「教育の本質」に基づいた学校改革に次々と着手している。
教育も仕事と同じ。理想は最短時間で最大成果を出すこと
▲AI型教材キュビナ。人工知能が生徒ひとりひとりの苦手を分析して最適な問題を出し続ける
神野（以下、神）：（前回の記事では）COMPASSが届けているSTEAM教育の話から、工藤校長の考える教育の本質論についてお伺いしました。次に数学の授業で使っていただいている当社のAI型教材「キュビナ」＊について伺いたいと思います。数学の授業なのに先生が黒板を一切使わずに、生徒がキュビナを使ってどんどん勉強を進めるスタイルですが、実際にご覧になってみてどうでしょうか。
＊2018年２学期から中学１年生と中学２年生の授業に導入。「アダプティブラーニング」と「圧倒的効率学習」を生かし、中学１年生の場合は２学期と３学期の間に中１の学習範囲の全てと中２の先取り学習を行い、余った時間でSTEAM教育の授業を行なっている。
▲中学１年生の数学の実施カリキュラム
工：とても好感触ですよ。実は僕、キュビナ導入にあたって懸念がひとつだけあったんです。それは相互作用的な学びという観点で考えたときに、「わからないこと」までAIが教えてくれるのはどうなのか、ということです。
▲キュビナを使った数学の授業。黒板を使わずにタブレットとペンだけで学習を進める
神：自分で分からないところを発見する自律の形もあるじゃないか、という意味ですか？
工：それもあります。あと、わからないことをコンピューターに聞くのではなく、人に聞くことも大事なんじゃないかと思ったんです。でも、いざやってみると、子どもが教員を呼ぶ場面や、お互いに相談し合ってやっている場面があったりして、そこは安心しました。ちなみに、やっぱり先生から説明を受けたいという生徒もいるので、ホワイトボードも使って、説明を聞きたい生徒だけを集めるミニ授業と併用できないか検討中です。
▲生徒たちがわからない問題を教え合う様子も
神：それは面白いですね。授業の効率についてはどうですか？
工：それは間違いなく効率がよくなりました。東京の公立中学では数学と英語については習熟度別の授業をもともとやっていますが、それでも全員の生徒を救えないんですよね。めちゃくちゃできる子はすでに知っていることに時間が取られてしまうし、勉強ができない子は下のクラスに入ってもついていけない。その点、キュビナは生徒の理解度にあった進め方をしてくれますからね。
神：教育でも効率化は大事ですか？
工：もちろんですよ。だって働き方改革が今の日本社会の課題ですよね。だから教育も最短時間で最大成果を出せるのが理想のはずなんです。
そういう意味だと日本の学校って学ぶことが多すぎると思います。社会に出てもほとんど役に立たない漢文なんてやめちゃえばいいんですよなんて言ったら怒られちゃいますが、正直そんなふうに思うこともあります。漢字だっていまさら手書きの時代には戻らないんだから、もっと圧縮すればいいじゃないですか。その分、社会に出るときに役立つスキルを身につけたり、どんな人生を歩みたいかみたいなストーリー探しの時間を作ってあげたほうがいいと思っています。
学校の先生が一番大切にすべきこととは？
神：ちなみに、キュビナを導入するにあたって、「自分が直接教えたい！」という先生の感情問題もひとつ懸念としてありまして……。
工：それも本質論で考えれば簡単ですよね。「子供が自分で学ぶ」「子供の学力が上がる」「人間の先生が教える」という３つの要素のうち、どれが上位概念だと思いますか？
神：「子供が自分で学ぶ」ですよね。
工：そうですよね。「学力を上げること」が上位概念だと思っている人が多いんですけど、それが上位概念なら生徒を机に縛り付けてひたすら長時間勉強させればいいんです。でも、それをすると子供が受け身になってしまって、自律する力が身につきません。これが日本教育の課題です。
自分で学べるようになってもらえば、今度、どんな課題があったとしても自主的に取り組めますよね。もし学力が必要になったら自主的に勉強できる。だから「自分で学ぶこと」が上位概念のはずなんですね。
それで、その２つと比べたら、「先生が教える」なんて何の意味もないですよね。先生たちがそういう教育の本質論を分かっているかどうかの問題なんです。
「何を目的にするか」を常に考える子供に
神：この連載の読者は小さなお子さんを持つ親御さんたちなんですが、何かメッセージはありますか？
工：あまり偉そうなことは言えませんけど、やっぱり教育で一番インパクトがあるのは、僕たち大人がしっかりすることだと思うんですよ。麹町中の目指す８つの生徒像って、実は大人が目指すべき姿でもあるんですね。例えば「感情をコントロールする」とか「見通しをもって計画的に行動する」とか。
僕もたまに至らないところはあるけど、生徒に求める以上、教職員一同、自分たちの行動指針にしています。
▲麹町中学校が目指す生徒像
神：８番目なんて「意見の対立や理解の相違を解決する」ですからね。なかなか大人でもできません。
工：いい例があります。この中学では体育祭のときに３年生が全員リレーを毎年やっていたんです。学校行事は基本的に生徒に自主運営させるんですけど、一応、最上位目的は僕が与えるんです。それは「全員を楽しませろ」というもの。
で、生徒会が３年生にアンケートを取ったら、９割は全員リレーをやりたいという答えだった。でも、1割の生徒がやりたくないと答えたんです。やりたくない理由は「女の子に抜かれるのが嫌だ」とか、「運動が苦手だから嫌だ」とかいろいろありました。
さて、最上位目的は「全員を楽しませること」なので、リレーを強制したら楽しくない子がでてきますよね。そこで生徒会には何度も話し合いをさせました。結果、今年から止めたんです。全員リレーを。
神：すごい話ですね、それ（驚）。
工：でもこれが本来の民主主義であり、「対話を通じて合意形成を図る」ということなんですよ。なぜか日本では「民主主義＝多数決」だと思っているけど、違うんです。少数意見を大事にしましょう、ということなんですよ。
人間の多様性を認めたうえで合意形成に達するためには、みんなが「うん」といえる上位概念を見つける努力をしなくてはいけない。運動会のときは僕が彼らに最上位目的を与えましたけど、普段はそれすら子供たちに見つけてもらうようにしています。だって社会に出たら意見の対立ばかりじゃないですか。
神：よく考えてみると工藤校長は世間から超改革派の校長とみられていますけど、その秘訣はその合意形成能力にあるんですか？
工：まあ、そう言えるでしょうね。ようは小さいことにこだわらないということですよ。みんな意見が対立したら自分の成功体験とか価値観とかポジショントークにこだわるじゃないですか。でもそれで問題が解決しないんだったら、改めて「何が重要なのか？」という本質に立ち返らないと物事は進みませんよね。って、先生にも生徒にもいつも言っています。
神：なるほど。そんな教育を受けられる麹町中の生徒がうらやましく感じてきました（笑）。
最後にひとつだけ。実は次回の連載で2020年からの学習指導要領の策定に関わった文部科学省の担当者の方と対談する予定なんですが、何か申し伝えておくことはありますか？
工：釈迦に説法だと思いますけど、文部科学省にやっていただきたいことは多様な学校をもっとつくっていただくことですね。特に大学。例えば大学で前期試験や後期試験がありますけど、これからの時代に必要な人間をペーパーで測るということを大学がやっている時点でどうなのかと思うんですよ。そこが変わらないと高校も変わらないし、中学も変わらないし、小学校も変わらない。もしミネルヴァ大学みたいに全ての授業が双方向で行われる学校が増えてきたら、生徒を評価する基準が変わりますからね。
神：なるほど。しっかり伝えておきます。ありがとうございました。
*ミネルヴァ大学…キャンバスもテストも講義もない大学。授業はすべてオンラインで、ディスカッションを中心に進められる。生徒は４年間の間に７都市を移動しながら学ぶ。2014年創立。
次回は、2020年から実施される学習指導要領の改訂を主導された文部科学省の合田哲雄氏との対談を予定しています。お楽しみに。
記事監修
幼少期を北海道網走市で過ごし、2005年に慶應義塾大学総合政策学部に入学。在学中より起業家として活動。
テクノロジーの進歩により今後大きく変化する未来に向けて、子どもたちに「未来を生き抜く力」を身につけて欲しいと、2012年東京の八王子に学習塾COMPASSを開校。多くの子どもたちは忙しすぎるという課題に直面し、2014年より人工知能型教材「Qubena」の開発をはじめ、現在1万7千人が利用する。人工知能型教材の開発の他、本来の目的であった「未来を生き抜く力」を育てるための「未来教育」も提供している。
